2019年の株式取引の損益と配当金状況と2020年の投資戦略

2019年の株式取引の損益と配当金状況と2020年の投資戦略

2019年の結果

2019年の取引実績を公開したいと思います。とりあえず2019年から本格的に運用を始めたので、2019年のみの振り返りになりますが、今後投資は10年、20年と続けるつもりですので、毎年報告できたらいいかなと考えています。

運用成績&配当金状況

実現損益 配当金[円貨](税引後) 配当金[外貨($)](税引後)
2019 -258,126円 12,431円 $7.33

振り返り

前半は短期売買でマイナス

株式投資は2019年2月から徐々にはじめました。特に当初は短期のキャピタルゲインを目的に、チャートなどで判断したり、信用売をしてみたりと短期売買をメインに取引を行いました。

書籍「敗者のゲーム」にも書かれていますが、投資期間は短いほど成績が悪いという結果をもろに実践する結果となってしまいました。

この結果としては、上記のように実現損益は大幅にマイナスとなりました。ちなみにマイナスのほとんどは1銘柄の取引による損失です。しかも売却した翌日から値が上がりはじめ、2019年12月末時点で見てみると、もしそのまま持っていたら実はプラスとなっていました。

投資というよりは投機という要素が強くなってしまったことだと思います。また株価はランダムな値動きをするというのが米国系の書籍などにも多く書かれていますが、チャートをベースにテクニカル取引してしまい、想定と違って値が下がったときに損切りも出来なかったという影響が大きいです。そもそも本業が投資家ではありませんので、タイムリーな売買や、売買に必要な情報収集を全く出来ないという背景もありました。

このあたりで、本業の投資家ではない私に短期売買のキャピタルゲイン目的の投資スタイルは不可能で、非合理的なやり方であることを痛感しました。

また、明確な戦略もないのにポジションを増やしてしまったのも大きな失敗でした。一時的な感情で「行ける」と思って買いましたので、今振り返っても完全なギャンプルとなっていました。

2019年8月頃に長期投資に切り替える

様々な古典的な投資本を読み漁り、同時にTwitterで見かけた様々な投資スタイルを研究していくうちに、長期投資×高配当×再投資が自分に合っているのではないかという結論に達し、運用の目的と運用方針を考え直しました。

簡単にいうと、キャピタルの増大とキャッシュフローの増加が達成できるようにポートフォリオを最適化するという方針になります。

様々な書籍でも書かれているように、米国株のS&P500のインデックス投資が最もパフォーマンスが良いということを知り、つみたてNISAなどの投資信託などでインデックス投資でキャピタルの最大化に一つ舵をきりました。

ただ、キャピタルの最大化を目指すことで、資産は効率的に増える可能性は高まりますが、増えたところで何がうれしいのかという点に少し疑問が残りました。
例えば、私が60歳などになった時のことを考えたときに、資産の最大化が私の幸せに貢献するのかと考えると、おそらく増えた資産は使えない(幸福感が少ない)のではないかと考えました。そこで、同時にキャッシュフローの増加も目的として加えることにしました。キャッシュフローの増加の目的は、生活の基盤の安心感を作るということです。将来の生活資金という面での不安感は大きく、そこをキャッシュフローが補うという安心感は非常に大きいと考えています。配当金は基本的にすべて再投資に回す予定ですが、仕事の面で生活の基盤が崩れたときに配当金があるという安心感は余裕のある働き方には必要なことだと考えています。

株式投資の考え方とポートフォリオ

2019年12月頃に米国株の投資を開始

米国株は上がりすぎているとは思いますが、とりあえず少額でいくつかの銘柄でポジションを持つことにしました。ポジションを持てば情報感度もあがり、情報の入り方も変わってくると思っています。

2020年の投資

2020年は高値からの暴落に警戒しつつ、配当の安定した銘柄を中心に、少しでも割安な銘柄(ETF,投資信託を含む)でドルコスト平均法で購入を続けようと思っています。

ただ資産を増やすためにもどこかのタイミング(今年かもしれませんし、数年後かもしれませんが)で少数の銘柄に大きく投資する必要があると考えていますので、その銘柄選定と情報収集に時間を使っていこうかなと考えています。

特に割安銘柄の選び方については、現時点でほとんど自分なりの指標を持ち合わせていないので、何かしらの指標を探し出していく必要性を感じています。

目標

今年は相場に注意しながらも、以下のような目安で動いていきます。

・配当金が年間12万円相当になる程度の投資は行う見込み。
・国内の投資は抑え、海外株式、債権の比率を上げる。

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